元交際相手の復讐投稿

流出画像　消えぬ傷　

ゆがんだ「愛情」
ストーカー犯罪

元交際相手の復讐投稿　絶えず

東京新聞　2014年4月22日（火曜日）

嫌がらせで、元の交際相手や配偶者のわいせつ画像をインターネットに流出させる「リベンジ（復讐（ふくしゅう））ポルノ」の被害が後を絶たない。投稿者が摘発されても、流出画像を消し去るのは至難の業だという。身近な人に画像を見られたショックから、心に深い傷を残す被害者もいる。　（北川成史）
　「ネット上に出回った画像を削除できますか」。戸惑いに満ちた相談が昨年十月、ネットの人権問題に取り組む、安川雅史に寄せられた。相談主は、関西地方の高校教諭だ。
　担任する女子生徒の裸の画像が、無料でメッセージをやりとりできるスマートフォンのアプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」や、短文投稿サイト「ツイッター」で出回っていた。
　女子生徒は別の高校の男子生徒と交際中、求められて裸を撮影し、男子生徒に送った。別れた後、男子生徒は画像をクラスのＬＩＮＥ仲間に送信。それが近くの高校に広まっていった。
　問題が発覚し、男子生徒は退学処分に。女子生徒は登校しているものの、ふさぎ込んだままだという。
　違法・有害情報相談センター（東京）によると、通常、サイト管理者は、規約を設け、投稿されたわいせつ画像を削除している。権利侵害が明白な画像は、削除しても許されるとするプロバイダー責任制限法も定められている。
　ただ、管理者によって、わいせつ性の判断や、対応の速さに差がある。
　また、ネット掲示板など公開サイトと比べ、ＬＩＮＥのように、会員間での交流サービス上に投稿されると、拡散状況を把握しづらい。「通信の秘密」があり、管理者は逐一、投稿内容を閲覧していないという。
　女子生徒のケースでも、流出先をつかみきれない状況になってしまった。
　ネットトラブルに詳しい清水陽平弁護士は「ＬＩＮＥのように閉じられた世界に流出した場合、削除は極めて困難」と指摘。「第三者に見られたくない画像を撮らせたり、送ったりしないのが大事だが、もし被害に遭ったら、拡散を防ぐため、早急に削除に動くべきだ」と訴えている。

全国ICTカウンセラー協会に寄せられたリベンジポルノ相談

◆相談が急増　９割中高生

　加害者　ネットの知人も

全国ICTカウンセラー協会安川雅史代表理事によると、リベンジポルノについての相談は昨秋から増えている。それ以前は月二、三件だったが現在は三十件ほどある。
　安川雅史代表理事は「携帯電話やスマートフォンの普及で、私的な画像を気軽に撮影する人が増えたことや、リベンジポルノをメディアが取り上げ始めたのが影響している」とみる。
　相談者の九割以上を中高生の少女が占める。加害者の六割は元交際相手だが、四割は出会い系アプリや掲示板を通じたネット上の知り合いだという。
　安川雅史代表理事は「『二人だけの秘密』と軽い気持ちで撮影したり、現実社会で友人が少ないため、『捨てられたくない』とネット上の知り合いに送ったりしている」と懸念する。
　リベンジポルノの被害の一部は事件化されている。警視庁は昨年十二月、復縁しなければ裸の写真をばらまくと三十代の元交際相手を脅したとして強要未遂容疑で男（３０）を逮捕。今年二月には愛知県警が元交際相手（３７）の写真をネットに投稿したとして名誉毀損（きそん）容疑で男（４６）を逮捕している。
　このほか、刑法のわいせつ図画公然陳列などに問われたり、被写体が十八歳未満なら児童ポルノ禁止法違反に問われたりする可能性もある。ネット上で見つけた画像を転送して拡散させる行為が、違法とされる場合もある。
　安川理事長は年間二百五十回ほど、子どもや保護者、教諭らを対象に講演会を開いている。「軽率に撮影させた画像が一生を台無しにする。そして、リベンジポルノは立派な犯罪だと伝えたい」と強調する。

【リベンジポルノの相談先】

リベンジポルノ被害を語る安川雅史代表理事

◇問い合わせ先：一般社団法人全国ICTカウンセラー協会
TEL:03－6403-4029
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
■違法・有害情報相談センター　http://www.ihaho.jp

リベンジポルノ被害を防ぐには

◆親しい間柄でもプライバシーにかかわる画像を撮影しない
◆ネット空間で知り合った人に安易に画像を送らない
◆脅しの材料に使われやすい名前や顔など本人特定につながる情報をネットに公表しない
◆保護者は子どもに、流出すれば完全な削除が不可能なことなど、ネットの危険性を教える
◆子どもにゲーム機や携帯音楽プレーヤーを与える時、撮影機能や画像送信機能がないものを選ぶ
◆警察に届ける際の証拠になるため、脅された時のメールや留守番電話は保存しておく
◆画像が流出した場合、警察や弁護士、民間機関に相談し、サイト管理者に削除依頼する
（全国ICTカウンセラー協会への取材などから）

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