コミュニティーサイトに潜む危険

パソコンから携帯電話（ケータイ）、さらにスマートフォン（スマホ）へと子どもたちをめぐる情報環境は、大人たちの想像を越えた速さで変化しています。それに伴って子どもたちが犯罪の被害者になるケースも増加しています。警察庁がまとめた２０１３（平成２５）年上半期（１～６月）の「コミュニティサイトに起因する児童被害の事犯に係る調査結果」（外部のＰＤＦにリンク）では、スマホを利用して犯罪被害に遭った子どもたちが増加していることがわかりました。
警察庁の調べによると、２０１３（平成２５）年上半期にいわゆる「出会い系サイト」とは異なる一般のコミュニティーサイトに絡んだ事件で、性犯罪などの被害者となった１８歳未満の子どもは５９８人と前年同期より８９人増加しています。被害者の子どもたちへの聞き取りによると、当該サイトを利用した理由は「無料だから」５２．８％、「友達のすすめ」２３．２．％など、そのサイトに対するイメージは「友達・メル友を探すサイト」３８．７％、「コミュニティサイト」２９．６％などでした。気軽さでコミュニティーサイトに参加していることがうかがえます。被疑者と直接会った理由は、「遊ぶため」２０．０％、「相談に応じてくれる人、優しい人だから」１７．７％、「お金・品物を得るため」１７．１％などで、初対面の人間に会う警戒心が薄いのが特徴です。
一方、検挙された被疑者６６４人に対する調べによると、子どもたちとの接触目的は「児童との性交目的」が７６．８％と約８割を占めていました。考えたくはないことですが、ほとんどの被疑者は、最初から子どもたちを狙うつもりでいるというのが現実なのです。被害者となった子どもを選んだ理由は、「メールの返信が来たから」２２．６％、「性交できそうだったから」２２．１％、「児童だったから」２０．２％、「すぐに会えそうだったから」９．０％などでした。知らない人に実際に会う行為は大きな危険性を伴っていることがわかります。
子どもたちの当該サイトへのアクセス手段は、「携帯電話（スマホを含む）」が５３３件（８９．１％）でした。特にスマホは２７４件で、２０１２（平成２４）年下半期の１２２件に比べて約２．２倍にも増えています。１８歳未満が利用する携帯電話やスマホには、フィルタリングを提供することが販売業者に義務付けられていますが、子どもたちの８４．６％が保護者と一緒にスマホなどを買っているにもかかわらず、９５．０％がフィルタリングに加入していませんでした。フィルタリングをすると人気アプリが使えないこともあるため、実際には子どもに頼まれフィルタリングをつけない保護者も少なくないようです。また、最近ではＬＩＮＥ（無料通話アプリ）のＩＤ検索機能を１８歳未満の子どもが使えないようにできる機種もありますが、被害に遭った子どもたちの携帯電話やスマホで本人名義だったのは２１．３％で、残りは保護者名義などでした。せっかくの防犯機能も保護者が仕組みを十分に知っていなければ、役に立たない可能性もあります。
スマホなどの普及により、子どもたちが犯罪に遭う可能性がより高まっていることを保護者や教育関係者はよく理解しておくべきでしょう。　
（Benesse教育情報サイトより）